心療内科の通院歴はバレる？住宅ローンや生命保険、転職、保険証などそれぞれ解説！

心の病気は心療内科に受診しますが、通院歴がバレたらどうしようと考える方は少なくありません。また、通院歴があることで住宅ローンや生命保険などの契約はできるのかも気なるところ。

そこで、この記事では、心療内科の通院歴はバレるのか？と住宅ローンや転職のときはどうなるのか？を紹介します。

心療内科の通院歴は自分で言わない限りバレない

心療内科への通院歴は、自分でカミングアウトしなければバレません。そもそも心療内科への通院歴に限らず、ほかの診療科に受診していることを話さなければ知られることは無いのです。

通院歴を話す・話さないかは自由です。ただし、場合によっては話さなければいけないときがあります。バレるというよりも、話さなければいけなくなるから誰かが知ってしまう状況です。もちろん、通院歴を教えた相手が第三者に無断で話すとバレます。

しかし、特別な事情がなければ、通院歴はバレません。

心療内科の通院歴がバレるタイミング

心療内科に受診したいと考えていても、通院歴がバレることに抵抗を感じる場合もあるでしょう。では、実際にどのようなときに通院歴がバレるのでしょうか？たとえば、バレるタイミングは以下の4つです。

1. 生命保険や医療保険に加入するとき
2. 住宅ローンを組むとき
3. 休職したいときや通院のための休みをとりたいとき
4. 扶養家族のとき

以下より、それぞれのバレるタイミングについて見ていきましょう。

生命保険や医療保険に加入するとき

バレるタイミングの1つ目は、生命保険や医療保険に加入するときのです。なぜ、保険会社にバレるのでしょうか？また、心療内科に通院していても保険に加入できるのかきになるところ。バレるタイミングと加入できる保険について見ていきましょう。

手続き時点で5年以内に通院歴があれば告知義務がある

生命保険や医療保険の加入手続きをする時点で、5年以内に通院歴があれば告知義務が発生します。告知義務とは、加入者が病歴を伝えなければいけないことです。もし、通院歴を隠していると告知義務違反に該当し、保険料が支払われなかったり強制的に契約解除をしなければいけなくなったりします。さらに、最悪の場合は詐欺とみなされ逮捕の可能性もゼロではありません。

告知義務は心療内科への通院歴だけではなく、ほかの診療科への通院歴も含まれます。また、健康診断の結果も提示しなければいけないことも。保険会社から聞かれたことに対しては、素直に答えることが大切です。

保険会社がチェックする項目

加入するときに告知しなくても、保険会社は以下の項目をチェックします。

• 過去の健康診断結果
• これまでの通院歴
• 治療年数
• 主治医との話し合い

上記のように保険会社はチェックするため、事実を隠さずに伝えましょう。

通院歴があっても加入できる条件

心療内科への通院歴があっても、以下の条件を満たしていれば加入できたり告知義務が無くなったりします。

• 最後の通院・治療から5年経過していれば告知義務はない
• 5年未満でも完治の証明書があれば加入できる

もし、加入していた状態で心療内科に通院することになっても、り患するまえに加入しているため更新可能です。

加入できるプランを検討しよう

生命保険の商品によっては、告知項目が少なかったり告知しなくても加入できたりすることもあります。商品の種類は、引受基準緩和型生命保険と無告知型・無選択型生命保険です。

引受基準緩和型生命保険の特徴は、入院歴が無く心療内科への通院歴が5年未満でも加入できることです。また、告知内容が少ないことも特徴のひとつです。ただし、保険料が高かったり商品によっては受け取れる保険金が少額になることも。そのため、商品の内容をしっかりと確認することが大切です。

一方、無告知型・無選択型生命保険は、健康状態や既往歴などの告知を一切する必要がありません。そのため、引受基準緩和型生命保険よりも加入しやすいです。無告知型・無選択型生命保険の告知項目は、身長・年齢・職業などの基本的な内容のみ。ただし、入院中だったり入院することが決まっていたりすると加入できません。

住宅ローンを組むとき

心療内科への通院歴があっても、住宅ローンを組まなければいけなくなる場面が出てくるでしょう。ここからは、住宅ローンを組むときのポイントを紹介します。

団体信用生命保険に加入しづらくなる

住宅ローンを組むとき、お金を借りるだけではなく同時に団体信用生命保険に加入します。その際、心療内科への通院歴があると、加入しづらくなる・できなくなる可能性があります。なぜなら、借り主がローンの返済ができなくなった場合、家族ではなく保険会社が代わりに返済するからです。

保険会社としてもリスクがあると分かっている方を加入させることはありません。だからと言って隠すと告知義務違反に該当するため、通院歴はきちんと伝えましょう。

加入できる住宅ローンに申し込もう

心療内科に通院していても加入できる住宅ローンは、ワイド団信とフラット35の2種類です。どちらも病歴があっても加入できます。ただし、金利が高かったり万が一の備えを準備したりしなければいけません。詳しい話は金融機関に確認しましょう。

金融機関を変えてみる

実は金融機関によって審査基準がさまざまです。そのため、A金融機関では申し込めなくても、B金融機関では申し込めることも。いくつか金融機関に行かなければいけませんが、金融機関を変えることも方法のひとつです。

配偶者名義で手続きをする

住宅ローンを申し込むとき世帯主名義ではなく、配偶者名義で手続きすることもできます。ただし、世帯主名義で申し込みをしない理由を確認されることも。さらに、配偶者名義で申し込む場合、連帯保証人を求められるケースもあります。

休職したいときや通院のための休みをとりたいとき

心療内科への通院歴は、基本的には職場が知るタイミングはありません。しかし、定期的に通院したり体調が悪化して休みたいときなどをきっかけに知らせなければいけなくなるケースもあります。

心療内科の通院歴を明かすことで休みが取りやすくなる

心療内科に受診している場合、タイミングよく土曜日に受診できるとは限りません。さらに、体調によっては頻回に受診することもあるでしょう。そのため、通院中の旨を伝えておくと休みが取りやすくなります。

また、職場によっては上司に聞かれる可能性も否定できません。聞かれたときにどのように応えるか考えておきましょう。

休職するときは診断書の提出が必要

心療内科に受診する病気は、ときに休職しなければいけなくなることもあります。休職するときは、病名と療養期間などが記載された主治医からの診断書を職場に提出が求められます。

扶養家族のとき

扶養家族の場合、保険者から被保険者に保険証の履歴が届きます。履歴には受診した病院名が記載されています。そのため、扶養家族になっていると家族に隠すことが難しいのが現状です。

心療内科への通院歴があっても転職に影響しない

心療内科に受診していても、働いて生活しなければいけません。体調が悪くなった場合、転職をして体への負担を減らしたいと考えることもあるでしょう。しかし、心療内科への通院歴があっても転職に影響しないか気になるところ。ここからは、転職に影響しなかを紹介します。

志望先企業から心療内科の通院歴を尋ねられることはない

志望先の企業から心療内科やほかの診療科への通院歴を尋ねられることはありません。なぜなら、本人が不利益を被る可能性がある機微情報だからです。通院歴は非常にセンシティブな情報で、簡単に話せる内容ではないこともあります。

しかし、通院歴を規制できないため、企業によっては聞いてくることがあります。対策としては、聞かれたら回答を拒否することも方法のひとつです。転職時には聞かれる可能性があることを覚えておき、対策も決めておきましょう。

業務に支障がない旨の診断書を提出して伝えることもできる

あえて心療内科への通院歴を伝えることも方法のひとつです。具体的には、主治医に通院していても業務に支障がないことを証明できる書類です。たとえば、診断書がそのひとつ。書類の発行時に文書料が発生しますが、自分で説明するより信用されやすいため検討してみてください。

通院歴を伝えることのメリット

心療内科への通院歴を伝えることはデメリットばかりではなく、メリットもあります。たとえば、仕事を休んで受診しやすくなったり、体調に合った仕事を任せてもらえたりすることです。

ただし、伝えたからと言って印籠のように振りかざしては心証が悪くなることも。無理なく丁寧に仕事を行うことが大切です。

バレることを恐れずに受診しよう

バレることを恐れて受診を中断することはやめましょう。治療途中で自己中断してしまうと、体調が悪くなることもあります。そのため、バレることが嫌でも受診を続けることは大切です。受診して医師の指示通りに治療を受けて、治せる病気であれば治しましょう。

まとめ

心療内科への通院歴がバレることは、基本的にはありません。しかし、告知しなければいけないときもあります。今回の記事を参考にして、バレるときもあることを覚えておきましょう。